高度先進医療の承認が受けられ次第、一般向けの治療を開始放射線医学総合研究所（千葉市）＝炭素の原子核を使う「重粒子線」と陽子線で臨床試験科大放射線腫傷科のT教授は、「前立腺がんで手術をすると、失禁やインポテンツといった後遺症が見られることがあるが、小線源はその心配がない」と言う。
家族や周囲の人への被曝が気になるが、厚労省は「1年間に1ミリシーベルト」という公衆被曝線量限度は超えない、としている。 また、小線源の脱落に備えて最初の1〜3日入院してもらい、その後一定期間、妊婦や子どもと接触する場合などに防護措置を講じるよう決めている。
日本では「手術で切る」治療が第一とされてきた。 米国では、がん患者の半数以上が放射線治療を受けるのに比べ、日本は二割程度と少ない。
その放射線治療が近年、目覚ましく進歩している。 S玉医科大臨床腫傷科のT康綱教授は、「切らずに治せれば、と患者が願うのは当然で、放射線や抗がん剤治療の進歩がそれに応えている」と言う。
放射線の場合、がんの場所や大きさを正確に見極める画像診断技術が発達した。 照射技術も、勘や経験よりはコンピューター制御にゆだねる部分が増えた。
しかし、「国内ではまだ、治療水準が病院によってまちまちだ」とも指摘する。 「放射線科医」を名乗る医師は約4千二百人いるが、ほとんどは診断が専門で、治療を専門とする医師は約4百人しかいない。
機器の管理を担う技師の少なさも課題だ。 Sさんは、「外科だけ、放射線科だけと、単一の科でがんが治せる時代ではない。
各科がチームを組めれば理想だが、そうでない場合、最初に診断を受けたのとは違う科を受診してみるのもいい」と勧める。 日本放射線腫傷学会（電話03・3818・376）がホームページで公開している「認定放射線治療施設」なのかどうかも、病院を選ぶ目安になる。
「病院に嫌われたくない」一つ一つ膨らむ患者の不安、地域間の格差、限られる選択肢、地方では、満足な治療が受けられない。 こう嘆く人は多い。
患者数の多いがんは、全国どの地域でも、それなりの治療が受けられるともいわれるが、患者の側には「格差感」が根強い。 実際、どんな格差があるのだろうか。

それを乗り越えるにはどうしたらいいだろうか。 「ここでは症例が少ない。
実績を積んでいるところで治療を受けては」高知県内に住むMさんは2001年末、主治医から、血液のがんを他県で治療することを打診された。

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